平成２１年度Ｂ[問題　No.２８]産業廃棄物の運搬又は処分に関する記述のうち、「廃棄物の処理及ひ清掃に関する法律」上、誤っているものはどれか。

平成２１年度Ｂ[問題　No.２２]建築設備に関する記述のうち、「建築基準法]上、誤っているものはどれか。

平成２１年度Ｂ[問題　No.２３]次の資格を有する者のうち、「建設業法」上、管工事の工事現場に置く主任技術者の要件として、認められていない資格はどれか。

平成２１年度Ｂ[問題　No.３]工程表に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

平成２１年度Ｂ[問題　No.１２]冷温水配管の施工に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

平成２１年度Ｂ[問題　No.２５]1号消火栓を用いた屋内消火栓設備の設置に関する記述のうち、「消防法」上、誤っているものはどれか。

平成２１年度Ｂ[問題　No.４]ネットワーク工程表に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

平成２１年度Ｂ[問題　No.１９]建設業を営む事業者が、新たに職長になった者に対して行う安全又は衛生のための教育の内容のうち、「労働安全衛生法」上、定められていないものはどれか。

平成２１年度Ｂ[問題　No.１４]亜鉛鉄板製円形スパイラルダクトに関する記述のうち、適当でないものはとれか。

平成２１年度Ｂ[問題　No.１０]機器の据付けに関する記述のうち、適当でないものはどれか。

平成２１年度Ｂ[問題　No.１３]長方形ダクトのアングルフランジ工法に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

平成２１年度Ｂ[問題　No.２１]建築物に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

平成２１年度Ｂ[問題　No.２４]建設業の許可及び工事現場に置く技術者に関する記述のうち、「建設業法」上、誤っているものはどれか。

平成２１年度Ｂ[問題　No.５]品質管理に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

平成２１年度Ｂ[問題　No.１]工事の申請・届出書類と提出先の組合せとして、適当でないものはどれか。

平成２１年度Ｂ[問題　No.２６]プリンクラー設備に関する記述のうち、「消防法」上、誤っているものはどれか。

平成２１年度Ｂ[問題　No.８]建設工事における安全管理に関する記述のうち、「労働安全衛生法」上、誤っているものはどれか。

平成２１年度Ｂ[問題　No.１１]配管の施工に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

平成２１年度Ｂ[問題　No.１６]試運転調整に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

平成２１年度Ｂ[問題　No.６]品質管理において、測定等で得られたデータを整理する手法に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

平成２１年度Ｂ[問題　No.１５]JISに規定する保温保冷に関する文中、A,Bに当てはまる用語の組合せとして、適当なものはどれか。 保冷とは、A以下の物体を被覆し、Bを小さくすること、又は表面に結露を生じさせないことが目的である。

平成２１年度Ｂ[問題　No.１７]腐食の形態とその発生する部位の組合せのうち、適当でないものはどれか。

平成２１年度Ｂ[問題　No.２７]設廃棄物の再資源化に関する記述のうち、「建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律」上、誤っているものはどれか。

平成２１年度Ｂ[問題　No.２]施工計画は、一般に着工前、施工中及び完成時の業務に分けて立案するが、各業務に関する記述のうち、最も適当でないものはどれか。

平成２１年度Ｂ[問題　No.２９]機器の据付け及び配管作業における資格等に関する記述のうち、誤っているものはどれか。

平成２１年度Ｂ[問題　No.２０]工事現場における業務のうち、「労働基準法」上、満18歳未満の者に就かせることができない業務はどれか。

平成２１年度Ｂ[問題　No.９]耐震対策において、図に示す直方体の機器の4隈を1本ずつのアンカーポルトで床上基礎に固定する場合のアンカーボルト1本あたりの引抜カ〔N〕として、適当なものはどれか。 ただし、重量$W〔N〕$、設計用水平地震力$F_{H}=W〔N〕$、設計用鉛直地震カ$F_{V}=0.5W〔N〕$とし、$G$は重心を表す。

平成２１年度Ｂ[問題　No.１８]工事現場における作業のうち、「労働安全衛生法」上、作業主任者の選任を必要としないものはどれか。

平成２１年度Ｂ[問題　No.７]建築工事における安全管理体制に関する文中、A,Bに当てはまる数値と用語の組合せとして、「労働安全衛生法」上、正しいものはどれか。 　特定元方事業者は、関係請負人を含めた工事現場の労働者数か常時A人以上の場合には、これらの労働者の作業が同一の場所において行われることによって生ずる労働災害を防止するため、Bを選任し、その者に元方安全衛生管理者の指揮をさせるとともに、協議組織の設置、作業間の連絡及び調整、作業場所の巡視等を統括管理させなければならない。