過去問クイズ平成３０年度Ａ問題

平成３０年度Ａ[問題　No.１１]低圧屋内配線に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

⑴非耐燃性（自己消火性がない。）の合成樹脂製可とう電線管の色は、オレンジ色である。

⑵金属管工事における三相3線式回路の電線は、1回路の電線全部を同一の金属管に収めなければならない。

⑶使用電圧が400Vの場合、合成樹脂製可とう電線管に使用する金属製ボックスの接地工事は、乾燥した場所に施設する場合は省略することができる。

⑷使用電圧が400Vの場合、金属管工事に使用する金属管にはC種接地工事を施す。

平成３０年度Ａ[問題　No.１２]三相誘導電動機の回路に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

⑴出力が0.2kW以下の電動機は、過負荷保護装置の設置を省略することができる。

⑵スターデルタ始動方式の始動トルクは、じか入れ始動方式の

\frac{1}{\sqrt{3}}

となる。

⑶じか入れ始動方式では、一般的に、始動電流は定格電流の5〜7倍となる。

⑷インバータの一次側に設置する漏電遮断器は、高調波・サージ対応品の使用が望ましい。

平成３０年度Ａ[問題　No.１５]空調システムの省エネルギーに効果がある建築的手法の記述のうち、適当でないものはどれか。

⑴建物の平面形状をなるべく正方形に近づける。

⑵建物の外周の東西面に、非空調室を配置する。

⑶外壁面積に対する窓面積の比率を小さくする。

⑷窓ガラスは、日射熱取得に係る遮へい係数の大きいものを計画する。

平成３０年度Ａ[問題　No.１６]空気調和方式に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

⑴床吹出し方式では、冷房時には効率的な居住域空調が行えるが、居住域の垂直温度差が避けられない。

⑵ダクト併用ファンコイルユニット方式は、全空気方式に比べ、外気冷房の効果を得にくい。

⑶定風量単一ダクト方式は、変風量単一ダクト方式に比べ、負荷特性の異なる複数のゾーンに対しての負荷変動対応が容易である。

⑷変風量単一ダクト方式に用いる変風量（VAV）ユニットは、試運転時の風量調整に利用できる。

平成３０年度Ａ[問題　No.１７]空気調和機の機内に設ける加湿装置に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

⑴蒸気方式には、電力を利用し装置内で加湿蒸気を発生させるパン型加湿器がある。

⑵気化方式では、加湿後の空気の温度降下は生じない。

⑶気化方式では、加湿前の空気が低温・高湿であるほど加湿量が少なくなる。

⑷水噴霧方式では、加湿水の中に含まれる硬度成分などが機内に放出される。

平成３０年度Ａ[問題　No.１８]冷房負荷に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

⑴人体からの全発熱量は、室内温度が変わっても、ほぼ一定である。

⑵北側のガラス窓からの熱負荷には、日射の影響も考慮する。

⑶北側の外壁の冷房負荷計算には、一般的に、実効温度差は用いない。

⑷ガラス面積の大きいアトリウムの熱負荷の特徴は、日射熱負荷が大きいことである。

平成３０年度Ａ[問題　No.１９]変風量単一ダクト方式の自動制御において、制御する機器と検出要素の組合せのうち、関係の少ないものはどれか。

⑴冷温水の制御弁　　空気調和機出口空気の温度

⑵外気用電動ダンパー　　還気ダクト内の二酸化炭素濃度

⑶変風量（VAV)ユニット　　室内の温度

⑷空気調和機のファン　　還気ダクト内の静圧

平成３０年度Ａ[問題　No.２０]コージェネレーションシステムに関する記述のうち、適当でないものはどれか。

⑴発電電力と商用電力の系統連系により、電力供給の信頼性が上がる。

⑵システムの経済性は、イニシャルコスト及びランニングコストの試算結果により評価される。

⑶ガスタービンを用いるシステムの発電効率は、ディーゼルエンジン、ガスエンジンを用いるシステムに比べて高い。

⑷燃料電池を用いるシステムは、発電効率が高く、騒音や振動の発生が少ない。

平成３０年度Ａ[問題　No.２１]蓄熱方式に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

⑴蓄熱方式の装置容量は、熱源機器能力に関係なく、蓄熱容量（蓄熱槽容積）で決定される。

⑵夜間に蓄熱運転をすることで、電力の平準化や契約電力の低減を図ることができる。

⑶熱源機器は、空調負荷の変動に直接追従する必要がなく、高効率の連続運転ができる。

⑷二次側配管系を開回路とした場合、ポンプの揚程が増大する。

平成３０年度Ａ[問題　No.２２]関係法令等で定められている換気設備に関する記述のうち、誤っているものはどれか。

⑴「建築基準法」では、床面積の

\frac{1}{30}

以上の換気上有効な開口がない居室には、換気設備を設けなければならないこととしている。

⑵「駐車場法」では、建築物である一定規模の路外駐車場であって、換気に有効な開口面積を有さないものにおいては、床面積1㎡につき14㎥/h以上の能力を有する換気設備を設けなければならないこととしている。

⑶建築物における衛生的環境の確保に関する法律では、特定建築物の居室における二酸化炭素の含有率が概ね1,000ppm以下になるように管理することとしている。

⑷「建築基準法」では、特殊建築物の居室に機械換気設備を設ける場合、有効換気量を求めるための1人当たりの占有面積は、3㎡を上限としている。

平成３０年度Ａ[問題　No.２３]エレベーター機械室において発生した熱を、換気設備によって排除するのに必要な最小換気量として、適当なものはどれか。ただし、エレベーター機器の発熱量は8kW、エレベーター機械室の許容温度は40℃、外気温度は35℃、空気の定圧比熱は1.0kJ/(kg・K）、空気の密度は1.2kg/㎥とする。

⑴1,200 ㎥/h

⑵2,400 ㎥/h

⑶3,600 ㎥/h

⑷4,800 ㎥/h

平成３０年度Ａ[問題　No.２４]排煙設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。ただし、本設備は建築基準法上の階及び全館避難安全検証法及び特殊な構造によらないものとする。

⑴排煙口の吸込み風速は10m/s以下とし、ダクト内風速は20 m/s以下となるようにする。

⑵排煙口の位置は、避難方向と煙の流れが反対になるように配置する。

⑶排煙機の設置位置は、最上階の排煙口よりも下の位置にならないようにする。

⑷排煙口の手動開放装置の手で操作する部分の高さは、天井から吊り下げる場合、床面から概ね1.5 mの高さとする。

平成３０年度Ａ[問題　No.２５]排煙設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。ただし、本設備は建築基準法上の階及び全館避難安全検証法及び特殊な構造によらないものとする。

⑴天井高さが3m未満の壁面に排煙口を設ける場合は、天井から80cm以内、かつ防煙垂れ壁の下端より上の部分とする。

⑵排煙口は、防煙区画の各部分から水平距離で30m以下になるように設ける。

⑶廊下の横引き排煙ダクトは、立てダクト（メインダクト）まで、居室の横引き排煙ダクトと別系統にする。

⑷常時閉鎖型の排煙口は、2以上の防煙区画を1台の排煙機で受け持つ場合には適さない形式である。

平成３０年度Ａ[問題　No.２６]上水道に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

⑴導水施設は、取水施設から浄水施設までの施設をいい、導水方式には自然流下式、ポンプ加圧式及び併用式がある。

⑵浄水施設には消毒設備を設け、需要家の給水栓における水の遊離残留塩素濃度を0.1mg/L以上に保持できるようにする。

⑶送水施設の計画送水量は、計画日最大給水量（1年を通じて、1日の給水量のうち最も多い量）を基準として定める。

⑷浄水施設における緩速ろ過方式は、急速ろ過方式では対応できない原水水質の場合や、敷地面積に制約がある場合に採用される。

平成３０年度Ａ[問題　No.２７]下水道に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

⑴管きょ内で必要とする最小流速は、雨水管きょに比べて、汚水管きょの方が大きい。

⑵地表勾配が急な場合の管きょの接続は、地表勾配に応じて段差接合又は階段接合とする。

⑶伏越し管きょ内の流速は、上流管きょ内の流速よりも速くする。

⑷下水本管への取付管の最小管径は、150mmを標準とする。

平成３０年度Ａ[問題　No.２８]給水設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

⑴直結増圧方式は、高置タンク方式に比べて、給水引込み管の管径が大きくなる。

⑵飲料用受水タンクの上部にやむをえず排水管を通す場合、排水管の下に受け皿を設置し、受水タンクから1m以上離す。

⑶共同住宅の設計に用いる1人当たりの使用水量は、100L/日である。

⑷高置タンク方式における揚水ポンプの揚水量は、時間最大予想給水量に基づき決定する。

平成３０年度Ａ[問題　No.２９]給水設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

⑴高置タンク方式とした学校等の受水タンクは、給水負荷の季節変動による水質劣化を防止するため、タンクの分割や水位調整装置の設置などの措置を講じる。

⑵直結増圧方式の立て管には、断水時に配管内が負圧にならないように、最上部に吸排気弁を設置する。

⑶ウォーターハンマー防止等のため、給水管内の流速は、一般的に、4.0m/s程度とする。

⑷高層建物などでは、給水圧力が0.4 MPaを超えないように、系統を高層階と低層階に分ける。

平成３０年度Ａ[問題　No.３０]]給湯設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

⑴中央式給湯設備の下向き循環方式の場合、配管の空気抜きを考慮して、給湯管、返湯管とも先下り勾配とする。

⑵中央式給湯設備の循環ポンプの循環量は、循環配管路の熱損失と許容温度降下により決定する。

⑶給湯管の管径は、主管、各枝管ごとの給湯量に応じて、流速及び許容摩擦損失により決定する。

⑷中央式給湯設備の循環ポンプは、強制循環させるため、貯湯タンクの出口側に設置する。

平成３０年度Ａ[問題　No.３１]排水・通気設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

⑴伸頂通気方式において、誘導サイホン作用の防止には、排水用特殊継手を用いて管内圧力の緩和を図る方法がある。

⑵自己サイホン作用の防止には、脚断面積比の小さなトラップの方が大きなトラップに比べて有効である。

⑶通気弁は、大気に開放された伸頂通気管のような正圧緩和の効果は期待できない。

⑷排水立て管に接続する排水横枝管の垂直距離の間隔が2.5mを超える場合、その間隔を1ブランチ間隔という。

平成３０年度Ａ[問題　No.３２]排水・通気設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

⑴工場製造のグリース阻集器は、許容流量及び標準阻集グリース量を確認した上で選定する。

⑵伸頂通気方式では、高さ30mを超える排水立て管の許容流量は、低減率を乗じて算出する。

⑶定常流量法により通気管径を決定する際には、通気管の実管長に局部損失を加えた相当管長から許容圧力損失を求める。

⑷排水ポンプの容量は、排水槽への流入量の変動が著しい場合、毎時平均排水量とする。

平成３０年度Ａ[問題　No.３３]排水設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

⑴排水立て管に対して45°以下のオフセットの管径は、垂直な排水立て管とみなして決定してよい。

⑵雑排水用水中モーターポンプの口径は、50mm以上とする。

⑶排水槽底部の勾配は、吸込みピットに向かい

\frac{1}{15}

〜

\frac{1}{10}

とする。

⑷間接排水管の排水口空間は、管径65mmの場合、最小100mmとする。

平成３０年度Ａ[問題　No.３４]消火設備の消火原理に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

⑴泡消火設備は、燃焼物を泡の層で覆い、窒息効果と冷却効果により消火するものである。

⑵粉末消火設備は、粉末状の消火剤を放射し、熱分解で発生した炭酸ガスや水蒸気による窒息効果と冷却効果により消火するものである。

⑶不活性ガス消火設備は、不活性ガスを放出し、ガス成分の化学反応により消火するものである。

⑷水噴霧消火設備は、水を霧状に噴射し、噴霧水による冷却効果と噴霧水が火炎に触れて発生する水蒸気による窒息効果により消火するものである。

平成３０年度Ａ[問題　No.３５]ガス設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

⑴都市ガスの種類において、13AはLNGを主体として製造されたガスである。

⑵都市ガスの発熱量は、一般的に、総発熱量（高発熱量）から蒸発熱を差し引いた低発熱量で表示される。

⑶都市ガスの供給において、ガス消費量が多い熱源機器を使用する施設には中圧供給方式とする場合がある。

⑷ガス事業法では、ガス供給圧力が 0.1MPa未満を低圧、1MPa以上を高圧と区分している。

平成３０年度Ａ[問題　No.３６]浄化槽の構造方法を定める告示に示された、処理対象人員30人以下の嫌気ろ床接触ばっ気方式の浄化槽のフローシート中、A、B、C内に当てはまる槽の名称の組合せとして、正しいものはどれか。

h30a36

⑴A.嫌気ろ床槽 B.接触ばっ気槽 C.沈殿槽

⑵A.嫌気ろ床槽 B.沈殿分離槽 C.接触ばっ気槽

⑶A.接触ばっ気槽 B.嫌気ろ床槽 C.沈殿分離槽

⑷A.沈殿分離槽 B.接触ばっ気槽 C.沈殿槽

平成３０年度Ａ[問題　No.３７]JISに規定する「建築物の用途別による屎尿浄化槽の処理対象人員算定基準」に示されている処理対象人員の算定式に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

⑴ホテルの処理対象人員は、延べ面積に結婚式場又は宴会場の有無により異なる定数を乗じて算定する。

⑵喫茶店の処理対象人員は、席数に定数を乗じて算定する。

⑶高速道路のサービスエリアの処理対象人員は、駐車ます数にサービスエリアの機能別に異なる定数を乗じて算定する。

⑷駅・バスターミナルの処理対象人員は、乗降客数に定数を乗じて算定する。