1級管工事（建築基準）

1.

平成２７年度Ｂ[問題　No.２２]建築設備に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

⑷排水トラップの深さ(封水深)は、阻集器を兼ねるものを除き、10cmを超え20cm以下としなければならない。

⑴地階を除く階数が3以上である建築物の屋内に設ける換気設備のダクトは、国土交通大臣が定める部分を除き、不燃材料で造らなければならない。

⑵建築物に設ける排水のための配管設備で、汚水に接する部分は不浸透質の耐水材料で造らなければならない。

⑶雨水排水立て管は、汚水排水管若しくは通気管と兼用し、又はこれらの管に連結してはならない。

2.

令和４年度Ｂ[問題　No.１５]建築設備に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

⑵通気管は、直接外気に衛生上有効に開放しなければならない。ただし、配管内の空気が屋内に漏れることを防止する装置が設けられている場合にあっては、この限りではない。

⑷地階に居室を有する建築物の屋内に設ける換気設備の風道は、防火上支障がないものとして国土交通大臣が定める部分を除き、難燃材料で造らなければならない。

⑴地上11階以上の建築物の屋上に2台以上の冷却塔を設置する場合、冷却塔から他の冷却塔までの距離を2m以上とする。

⑶排水槽を設ける場合は通気のための装置を設け、かつ、当該装置は、直接外気に衛生上有効に開放しなければならない。

3.

令和２年度Ｂ[問題　No.２２]建築設備に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

⑵建築物に設けるボイラーの煙突の地盤面からの高さは、ガスを使用するボイラーにあっては、原則として、9m以上としなければならない。

⑴地階を除く階数が2以上である建築物に設ける冷房設備等のダクトは、屋外に面する部分その他防火上支障がないものとして国土交通大臣が定める部分を除き、不燃材料で造らなければならない。

⑷通気管は、配管内の空気が屋内に漏れることを防止する装置が設けられている場合、必ずしも直接外気に衛生上有効に開放しなくてもよい。

⑶開口部の少ない建築物等の換気設備において、中央管理方式の空気調和設備とは、空気を浄化し、その温度、湿度及び流量を調節して供給（排出を含む。）をすることができる設備をいう。

4.

平成３０年度Ｂ[問題　No.２２]建築設備に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

⑴給水管が防火区画を貫通する場合、貫通する部分及び貫通する部分からそれぞれ両側1m以内の距離にある部分を不燃材料で造る。

⑵雨水排水立て管を除く雨水排水管を汚水排水のための配管設備に連結する場合、当該雨水排水管に排水トラップを設けてはならない。

⑶延べ面積が3,000m2 を超える建築物の屋内に設ける換気設備のダクトは、防火上支障がないものとして国土交通大臣が定める部分を除き、不燃材料で造らなければならない。

⑷地上11階以上の建築物の屋上に2台の冷却塔を設置する場合、一の冷却塔から他の冷却塔までの距離を2m以上とする。

5.

平成２９年度Ｂ[問題　No.２１]建築物の階及び階数に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

⑴各階に居室のある地上2階地下1階の建築物は、政令で定める技術的基準に従って、避難上及び消火上支障がないようにしなければならない

⑵建築物の1階の隣地境界線より3m以下の距離にある部分であっても、防火上有効な公園、広場、川等の空地若しくは水面に面する場合は、延焼のおそれのある部分ではない。

⑶建築物の敷地が斜面又は段地である場合その他建築物の部分によって階数が異なる場合は、これらの階数のうち最大のものを当該建築物の階数とする。

⑷地階の居室の水平投影面積の合計か、当該建築物の建築面積の$\frac{1}{8}$以下である場合は、階数に算入しない。