1級管工事（建築基準法）

平成２３年度Ｂ[問題　No.２２]次の記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

⑴共同住宅は、特殊建築物である。

⑵機械室内の熱源機器や建築物内の配管全体を更新する工事は、大規模の修繕に該当する。

⑶地階とは、床が地盤面下にある階で、床面から地盤面までの高さがその階の天井の高さの$\frac{1}{3}$以上のものをいう。

⑷地階の機械室、倉庫に類する建築物の部分で、水平投影面積の合計が当該建築面積の$\frac{1}{8}$以下のものは、階数に算入しない。

平成２４年度Ｂ[問題　No.２２]建築の用語に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

⑴建築物の2階以上の部分で、隣地境界線より10m以下の距離にある部分は、延焼のおそれのある部分である。

⑵延べ面積は、原則として、建築物の各階の床面積の合計である。

⑶屋上部分に設けた空調機械室で、水平投影面積の合計が建築物の建築面積の$\frac{1}{8}$以下である場合は、階数に算入しない。

⑷床が地盤面下にある階で、床面から地盤面までの高さがその階の天井の高さの$\frac{1}{3}$以上のものは、地階である。

平成２５年度Ｂ[問題　No.２１]建築の用語に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

⑴体育館は、特殊建築物である。

⑵最下階の床は、主要構造部ではない。

⑶建築物の1階の部分で、隣地境界線から3m以下の距離にある部分は、延焼のおそれのある部分である。

⑷屋上部分に設けた機械室の部分で、水平投影面積の合計が当該建築物の建築面積の以下のものは、階数に算人しない。

平成２６年度Ｂ[問題　No.２１]次の記述のうち、「建築基準法」上、正しいものはどれか。

⑴建築物には、建築設備は含まない。

⑵特定行政庁は、法令に違反した建築物の工事の施工停止を、工事の請負人に対しては命じることはできない。

⑶共同住宅は、特殊建築物には該当しない。

⑷建築物内の配管全体を更新する工事は、大規模な修繕には該当しない。

平成２８年度Ｂ[問題　No.２１]建築物に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

⑴体育館は、特殊建築物である。

⑵最下階の床は、主要構造部ではない。

⑶屋上部分に設けた機械室等で、水平投影面積の合計が建築物の建築面積の以下のものは、階数に算人しない。

⑷床が地盤面下にある階で、床面から地盤面までの高さがその階の天井の高さの以上のものは、地階である。

令和元年度Ｂ[問題　No.２１]建築の用語に関する記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。

⑴地階の機械室で、水平投影面積の合計が建築物の建築面積の$\frac{1}{8}$以下のものは、当該建築物の階数に算入しない。

⑵最下階の床は、主要構造部に該当しない。

⑶小規模な会議室のみを設けた地階は、階数に算入しない。

⑷建築物内の配管全体を更新する工事は、大規模の修繕に該当しない。

令和３年度Ｂ[問題　No.１４]建築物の用語に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

⑴共同住宅は特定建築物であるが、一戸建ては特殊建築物ではない。

⑵建築物の壁や屋根は主要構造物であるが、建築物の階段は主要構造物ではない。

⑶建築物の2階以上の部分で、隣地境界線より5m以下の距離にある部分は、法に定める部分を除き、延焼のおそれのある部分である。

⑷防火性能とは、建築物の周囲において発生する通常の火災による延焼を抑制するために、外壁又は軒裏に必要とされる性能をいう。

令和４年度Ｂ[問題　No.１４]建築物に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

⑴居室の天井の高さは2.1m以上とし、一室で天井の高さの異なる部分がある場合においては、その平均の高さによるものとする。

⑵「建築」とは、建築物を新築、増築、改築、又は移転することをいう。

⑶避難階とは、直接地上へ通ずる出入口のある階をいう。

⑷小規模な事務室のみを設けた地階は、階数に算入しない。

平成２１年度Ｂ[問題　No.２１]建築物に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

⑴建築の確認の申請書の提出は、工事を施工するために工事現場に設ける事務所などの仮設建築物には、適用されない。

⑵地階を除く階数が3以上である事務所建築物の屋内に設ける換気設備の風道は、不燃材料で造らなければならない。

⑶機械室内の熱源機器や建築物内の配管全体を更新する工事は、大規模の修繕に該当しない。

⑷建築物の1階の部分で、隣地境界線より5mの距離にある部分は、延焼のおそれのある部分である。

10.

平成２２年度Ｂ[問題　No.２１]建築設備に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

⑴建築物でない工作物となる高さ6mの高架水槽を設ける場合は、確認の申請書を提出しなければならない。

⑵電源を必要とする排煙設備には、予備電源を設けなければならない。

⑶非常用エレベーターの乗降ロビーは、屋内消火栓、連結送水管の放水口、非常コンセント設備等の消火設備を設置できる構造としなければならない。

⑷建築物に設ける自然換気設備の給気ロは、居室の天井高さの$\frac{1}{2}$以下の位置に設け、常時外気に開放された構造としなければならない。

11.

平成２４年度Ｂ[問題　No.２１]建築の確認の申請に関する記述のうち、「建築基準法」上、正しいものはどれか。

⑴建築物でない工作物として設ける高さ6mの高架水槽については、建築の確認の中請をしなければならない。

⑵工事現場に仮設として設ける2階建ての事務所については、建築の確認の申請をしなくてもよい。

⑶延べ面積が1,000m2の既存の劇場に設けるエレベーターについては、建築の確認の申請をしなくてもよい。

⑷機械室内の設備機器や建築物内の配管全体を更新する工事については、建築の確認の申請をしなければならない。

12.

平成２７年度Ｂ[問題　No.２１]次の記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

⑴工事現場に仮設として設ける2階建ての事務所については、建築の確認の申請を必要としない。

⑵建築物の2階以上の部分で、隣地境界より10m以下の距離にある部分は、延焼のおそれのある部分である。

⑶機械室内の熱源機器の過半を更新する工事は、大規模の修繕に該当しない。

⑷建築物でない工作物として、高さ8mを超える高架水槽を設ける場合は、建築の確認の申請をしなければならない。

13.

平成３０年度Ｂ[問題　No.２１]次の記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

⑴エレベーターの昇降路の床面積は、容積率算定の延べ面積に算入しない。

⑵映画館から劇場へ用途変更する場合は、確認申請書を提出しなくてよい。

⑶3階建ての学校は、準耐火構造の木造建築物にすることができない。

⑷延べ面積90㎡の戸建て住宅を寄宿舎に用途変更する場合は、確認申請書を提出しなくてよい。

14.

令和２年度Ｂ[問題　No.２１]次の記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

⑴居室の天井の高さは、2.1m以上とし、一室で天井の高さの異なる部分がある場合においては、その平均の高さによるものとする。

⑵建築主とは、建築物に関する工事の請負契約の注文者又は請負契約によらないで自らその工事をする者をいう。

⑶住宅の居室には、採光のための窓その他の開口部を設け、その採光に有効な部分の面積は、原則として、その居室の床面積に対して1/7以上とする。

⑷地階とは、床が地盤面下にある階で、床面から地盤面までの高さがその階の天井の高さの2/3以上のものをいう。

15.

平成２９年度Ｂ[問題　No.２１]建築物の階及び階数に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

⑴各階に居室のある地上2階地下1階の建築物は、政令で定める技術的基準に従って、避難上及び消火上支障がないようにしなければならない

⑵建築物の1階の隣地境界線より3m以下の距離にある部分であっても、防火上有効な公園、広場、川等の空地若しくは水面に面する場合は、延焼のおそれのある部分ではない。

⑶建築物の敷地が斜面又は段地である場合その他建築物の部分によって階数が異なる場合は、これらの階数のうち最大のものを当該建築物の階数とする。

⑷地階の居室の水平投影面積の合計か、当該建築物の建築面積の$\frac{1}{8}$以下である場合は、階数に算入しない。

16.

令和４年度Ｂ[問題　No.１５]建築設備に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

⑴地上11階以上の建築物の屋上に2台以上の冷却塔を設置する場合、冷却塔から他の冷却塔までの距離を2m以上とする。

⑵通気管は、直接外気に衛生上有効に開放しなければならない。ただし、配管内の空気が屋内に漏れることを防止する装置が設けられている場合にあっては、この限りではない。

⑶排水槽を設ける場合は通気のための装置を設け、かつ、当該装置は、直接外気に衛生上有効に開放しなければならない。

⑷地階に居室を有する建築物の屋内に設ける換気設備の風道は、防火上支障がないものとして国土交通大臣が定める部分を除き、難燃材料で造らなければならない。

17.

令和３年度Ｂ[問題　No.１５]建築設備に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

⑴排水トラップの封水深は、阻集器を兼ねる排水トラップの場合を除き、5cm以上15cm以下としなければならない。

⑵天井内等の隠ぺい部に防火ダンパーを設ける場合は、一辺の長さが45cm以上の保守点検が容易に行える点検口を、天井、壁等に設けなければならない。

⑶換気設備を設けるべき調理室等の給気口は、原則として、当該室の天井高さの1/2以下の位置に設けなければならない。

⑷換気設備を設けるべき調理室等の排気口は、原則として、当該室の天井または天井から下方80cm以内の高さの位置に設けなければならない。

18.

令和２年度Ｂ[問題　No.２２]建築設備に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

⑴地階を除く階数が2以上である建築物に設ける冷房設備等のダクトは、屋外に面する部分その他防火上支障がないものとして国土交通大臣が定める部分を除き、不燃材料で造らなければならない。

⑵建築物に設けるボイラーの煙突の地盤面からの高さは、ガスを使用するボイラーにあっては、原則として、9m以上としなければならない。

⑶開口部の少ない建築物等の換気設備において、中央管理方式の空気調和設備とは、空気を浄化し、その温度、湿度及び流量を調節して供給（排出を含む。）をすることができる設備をいう。

⑷通気管は、配管内の空気が屋内に漏れることを防止する装置が設けられている場合、必ずしも直接外気に衛生上有効に開放しなくてもよい。

19.

令和元年度Ｂ[問題　No.２２]建築設備に関する記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。

⑴給水管が準耐火構造の防火区画を貫通する場合、当該管と防火区画との隙間をモルタルその他の不燃材料で埋めなければならない。

⑵換気設備の風道が準耐火構造の防火区画を貫通する部分に近接する部分に防火ダンパを設ける場合、防火ダンパと防火区画の間の風道は、厚さ1.5mm以上の鉄板とする。

⑶空気調和設備の風道は、火を使用する設備又は器具を設けた室の換気設備の風道その他これらに類するものに連結してはならない。

⑷排水槽の底の勾配は、吸い込みピットに向かって $\frac{1}{10}$以上 $\frac{1}{5}$以下としなければならない。

20.

平成３０年度Ｂ[問題　No.２２]建築設備に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

⑴給水管が防火区画を貫通する場合、貫通する部分及び貫通する部分からそれぞれ両側1m以内の距離にある部分を不燃材料で造る。

⑵雨水排水立て管を除く雨水排水管を汚水排水のための配管設備に連結する場合、当該雨水排水管に排水トラップを設けてはならない。

⑶延べ面積が3,000m2 を超える建築物の屋内に設ける換気設備のダクトは、防火上支障がないものとして国土交通大臣が定める部分を除き、不燃材料で造らなければならない。

⑷地上11階以上の建築物の屋上に2台の冷却塔を設置する場合、一の冷却塔から他の冷却塔までの距離を2m以上とする。

21.

平成２９年度Ｂ[問題　No.２２]建築設備に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

⑴非常用エレベーターの乗降ロビーは、屋内消火栓、連結送水管の放水口、非常コンセント設備等の消火設備を設置できる構造としなければならない。

⑵建築物(換気設備を設けるべき調理室等を除く。)に設ける自然換気設備の排気ロは、給気ロより高い位置に設け、常時開放された構造とし、かつ、排気筒の立上り部分に直結しなければならない。

⑶階数が2で、かつ、延べ面積が500㎡の事務所に排水槽を設ける場合、排水槽の底の勾配は吸い込みピットに向かって10分の1以上5分の1以下としなければならない。

⑷階数が2で、かつ、延べ面積が500mの事務所において、有効容量か5㎥を超える給水タンク等の上にポンプ、ポイラー、空気調和機等の機器を設ける場合、飲料水を汚染することのないように衛生上必要な措置を講じなければならない。

22.

平成２８年度Ｂ[問題　No.２２]建築設備に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

⑴空気調和設備の風道が防火区画を貫通する部分に設ける防火ダンパーと防火区画の間の鉄板の厚さは1.0mm以上としなければならない。

⑵通気管は、直接外気に衛生上有効に開放しなければならない。ただし、配管内の空気が屋内に漏れることを防止する装置が設けられている場合にあっては、この限りでない。

⑶有効容量が5㎥を超える飲料用給水タンクに設けるマンホールは、直径60cm以上の円が内接することができる大きさとしなければならない。

4)排水再利用水の配管設備は、洗面器や手洗器と連結してはならない。

23.

平成２７年度Ｂ[問題　No.２２]建築設備に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

⑴地階を除く階数が3以上である建築物の屋内に設ける換気設備のダクトは、国土交通大臣が定める部分を除き、不燃材料で造らなければならない。

⑵建築物に設ける排水のための配管設備で、汚水に接する部分は不浸透質の耐水材料で造らなければならない。

⑶雨水排水立て管は、汚水排水管若しくは通気管と兼用し、又はこれらの管に連結してはならない。

⑷排水トラップの深さ(封水深)は、阻集器を兼ねるものを除き、10cmを超え20cm以下としなければならない。

24.

平成２５年度Ｂ[問題　No.２２]建築設備に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

⑴有効容量が5m3を超える飲料用給水タンクに設けるマンホールは、直径45cm以上の円が内接することができるものとしなければならない。

⑵通気管は、直接外気に衛生上有効に開放しなけれはならない。ただし、配管内の空気が屋内に漏れることを防止する装置が設けられている場合にあっては、この限りでない。

⑶排水トラップの深さ(封水深)は、5cm以上10cm以下(阻集器を兼ねる排水トラップにあっては5cm以上)としなければならない。

⑷給水立て管からの各階への分岐管等主要な分岐管には、分岐点に近接した部分で、かつ、操作を容易に行うことができる部分に止水弁を設けなければならない。

25.

平成２１年度Ｂ[問題　No.２２]建築設備に関する記述のうち、「建築基準法]上、誤っているものはどれか。

⑴有効容量が5m3を超える飲料用給水タンクに設けるマンホールは、直径60cm以上の円が内接することができる大きさとしなければならない。

⑵雨水排水立て管は、汚水排水管若しくは通気管と兼用し、又はこれらの管に連結してはならない。

⑶空気調和設備の風道が防火区画を貫通する部分に設ける防火ダンパーと防火区画の間の鉄板の厚さは1.0mm以上としなければならない。

⑷建築物に設ける排水のための配管設備で、汚水に接する部分は不浸透質の耐水材料で造らなければならない。

26.

平成２０年度Ｂ[問題　No.２２]建築物における配管設備に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。

⑴雨水排水立て管に、地下階の湧水排水槽の通気管を連結して、兼用とした。

⑵給水管が防火区画を貫通する部分及び当該貫通する部分から、それぞれ両側に1m以内の距離にある部分を不燃材料とした。

⑶給水立て主管からの各階への分岐管等主要な分岐管には、分岐点に近接した部分に止水弁を設けた。

⑷汚水排水のための配管設備に雨水排水管（雨水排水立て管を除く）を連結し、当該雨水排水管に排水トラップを設けた。

27.

平成２０年度Ｂ[問題　No.２１]建築物の居室の内装の仕上げに使用する建築材料に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。ただし、所定の性能を有する中央管理方式の空気調和設備又は換気設備が設けられている居室及び国土交通大臣の認定を受けた居室を除く。

⑴ホルムアルデヒド発散建築材料は、夏季におけるその表面積あたりのホルムアルデヒドの発散量〔mg/(m2･h)〕により区分される。

⑵第1種ホルムアルデヒド発散建築材料は、居室の壁、床、天井等の内装の仕上げに使用してはならない。

⑶居室の内装の仕上げに第2種ホルムアルデヒド発散建築材料を使用する場合は、換気回数及び居室の床面積に応じて使用できる面積が制限される。

⑷居室の内装の仕上げに第3種ホルムアルデヒド発散建築材料を使用する場合は、換気回数及び居室の床面積による制限を受けない。

28.

平成２２年度Ｂ[問題　No.２２]建築物の居室に設ける中央管理方式の空気調和設備の性能に関する記述のうち、「建築基準法」上に定められている数値として、誤っているものはどれか。

⑴浮遊粉じんの量は、空気1㎥につき0.15mg以下とする。

⑵一酸化炭素の含有率は、$\frac{1}{1,000,000}$以下とする。

⑶相対湿度は、30%以上60%以下とする。

⑷温度は、17度以上28度以下とする。

29.

平成２３年度Ｂ[問題　No.２１]建築物に設ける換気設備に関する記述のうち、「建築基準法」上、誤っているものはどれか。ただし、居室内における化学物質の発散に対する衛生上の措置は別途考慮するものとする。

⑴火を使用する室(密閉式燃焼器具等を設けた部屋を除く。)には、機械換気設備を設けなければならない。

⑵地階に住宅等の居室を設ける場合は、室内に換気設備又は湿度を調節する設備があればよい

⑶集会場で、ふすま、障子その他随時開放することができるもので仕切られた2室は、1室とみなす。

⑷劇場の客室には、機械換気設備又は中央管理方式の空気調和設備を設けなければならない。

30.

平成２６年度Ｂ[問題　No.２２]建築物の居室に設ける中央管理方式の空気調和設備の性能に関する記述のうち、「建築基準法」上に定められている数値として、誤っているものはどれか。

⑴浮遊粉じんの量は、空気1㎥につき0.5mg以下とする。

⑵一酸化炭素の含有率は、100万分の10以下とする。

⑶相対湿度は、40%以上70%以下とする。

⑷気流は、1秒間につき0.5m以下とする。

Time's up