1級管工事（地域冷暖房）

1.

平成２７年度Ａ[問題　No.２０]地域冷暖房に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

⑷地域冷暖房に熱源を集中化するため、各建物に燃焼機器を設置する場合より、ばい煙の管理が容易である。

⑴地域冷暖房は、熱効率の高い熱源機器の採用が可能となることや、発電設備を併設することによる排熱の利用などにより、エネルギーを有効に利用することができる。

⑵地域冷暖房の利点は、各建物に熱源機器を個別に設置する必要がなくなるので、需要者の建物床面積の利用率が良くなることがある。

⑶地域冷暖房は、使用時間帯の同じ需要者が多く、熱負荷の負荷傾向が重なる方が熱源設備の年間平均負荷率が高くなり、効率が良くなる。

2.

令和３年度Ａ[問題　No.２０]地域冷暖房に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

⑶建物ごとに熱源機器を設置する必要がないため、熱需要者側の建物は床面積の利用率が高くなる。

⑴地域冷暖房には、熱源の集約化により、人件費の節約が図れること、火災や騒音のおそれが小さくなること等の利点がある。

⑵地域冷暖房の社会的な利点には、大気汚染防止、二酸化炭素排出量削減等の総合的な環境保全効果がある。

⑷地下鉄の排熱、ゴミ焼却熱等の未利用排熱は、地域冷暖房には利用することができない。

3.

平成２９年度Ａ[問題　No.２０]地域冷暖房に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

⑶地域冷暖房の採算面においては、一般的に、地域の熱需要密度は小さい方が有利である。

⑵熱源の集約化により、熱効率の高い機器の採用やエネルギーの有効利用が図れる。

⑷熱源の集約化により、各建物に燃焼機器を設置する場合より、ばい煙の管理が容易である。

⑴建物ごとに熱源機器を設置する必要がないため、建物の床面積の利用率がよくなる。

4.

令和元年度Ａ[問題　No.２０]地域冷暖房に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

⑵地下鉄の排熱、ゴミ焼却熱等の未利用排熱を有効に利用することが可能である。

⑷地域冷暖房の社会的な利点には、大気汚染防止効果がある。

⑴地域冷暖房の熱需要者側の建物は、床面積の利用率が低くなる。

⑶建物ごとに熱源機器を設置する必要がないため、火災や騒音のおそれが小さくなる。

5.

平成２１年度Ａ[問題　No.２０]地域冷暖房に関する記述のうち、適当でないものはどれか。

⑴需要者としては、建物ごとに熱源機器を持つ必要がなくなるので、床面積の利用率がよくなる。

⑷地域冷暖房施設では、ピーク負荷の発生時刻が重なっていることなど、負荷傾向が似かよっている需要者が多いことが、採算上有利である。

⑵熱効率の高い熱源機器の採用が可能となり、また発電設備と併設することにより、これの排熱を利用することができ、エネルギーの有効利用が可能となる。

⑶熱源に燃焼機器を用いる場合、熱源の集中化により、ばい煙の管理をよりよい条件で行うことが可能となり、大気汚染防止にも貢献できる。