消火設備

2022.07.28

消火原理

種類 効果 消火箇所
水噴霧消火設備 窒息、冷却 一般ビル等
泡消火設備
粉末消火設備
不活性ガス消火設備 窒息 駐車場・通信機室・変電設備室・発電機室
ハロゲン化物消火設備 化学反応 駐車場・発電機室

水噴霧消火設備

・効果は水滴による冷却、水蒸気による窒息である。

泡消火設備

・効果は泡による窒息、冷却である。

粉末消火設備

・主成分は炭酸水素ナトリウム等である。
・炭酸ガスや水蒸気による窒息、冷却の効果がある。

不活性ガス消火設備

・効果は二酸化炭素、窒素等の不活性ガスによる窒息である。
・用途は駐車場、通信機器室、変電設備室等である。
・窒息死の危険がるので注意が必要である。

ハロゲン化物消火設備

・効果は消火剤による化学反応である。
・用途は駐車場、発電機室、特殊可燃物等である。

スプリンクラー設備

閉鎖型スプリンクラー（湿式）

種類 型式 作動装置 配管内 主な用途
閉鎖型 湿式 ヘッド 加圧水 一般ビル
乾式 ヘッド 加圧空気 寒冷地の工場
予作動式 ヘッドと感知器の連動 加圧空気 病院、共同住宅等
開放型 感知器又は手動一斉開放弁 大気 劇場の舞台裏

設置

・地上10階以下の事務所用途の建築物は、設置することを要しない。
・電気設備が設置されている場所は設置することを要しない。
・劇場、映画館、演芸場、観覧場等の舞台部のスプリンクラーヘッドの種類は開放型とする。
・舞台部のスプリンクラーヘッドから各部までの水平距離は1.7m以下とする。
・事務所建築物（地上11階以上）等の一般事務室のスプリンクラーヘッドの種類は閉鎖型とする。
・標準型ヘッドから各部までの水平距離は、耐火建築物で2.3m以下、耐火建築物以外で2.1m以下とする。
・閉鎖型のうち標準型ヘッドのうち、ヘッドの取付面から0.4m以上突き出た梁等で区画される場合、区画された部分ごとに設ける。
・ダクト等でその幅又は奥行が1.2m超の場合はダクト等の下面にも設置する。

水源水量等

・閉鎖型スプリンクラーヘッド（標準型ヘッド）の場合は水源水量はヘッドの個数×1.6㎥以上とする。
・放水圧力はそれぞれのヘッドの先端で0.1MPa以上とする。
・放水量はそれぞれのヘッド先端で80L/min以上とする。
・水源水量÷放水量　1,600÷80=20
・水源水量は、ヘッドから20分間放水できる量とする。

加圧送水装置

・ポンプ吐出側に圧力計をポンプ吸込側に連成計を設置する。
・締切運転時における水温上昇防止のために逃し配管を設置する。
・ポンプ吐出量は同時開放するヘッドの個数×90L/min以上とする。
・ヘッドからの放水量(80L/min)+10L/minとする。
・ヘッドにおける放水圧力は1MPa超えない措置をする。

その他の基準

・送水口は消防ポンプ自動車が容易に接近することができる位置に双口形を設置する。
・自家発電設備の容量は30分以上とする。
・制御弁の設置は、開放型は放水区域ごととし、閉鎖型は当該防火対象物の階ごとに
・閉鎖型スプリンクラーヘッド（小区画ヘッド）を用いる流水検知装置は湿式とする。
・乾式又は予作動式の流水検知装置が設けられるスプリンクラー設備はスプリンクラーヘッドが開放してから１分以内に放水できるものとする。

屋内消火栓設備

概要

1号消火栓
水平距離 25m以下
放水圧力 0.17MPa以上0.7MPa以下
放水量 130L/min以上
吐出能力 個数（最大２）×150L/min以上
立上り管 呼び径50mm以上
水源水量 個数（最大２）×2.6㎥以上

 

2号消火栓
水平距離 15m以下
放水圧力 0.25MPa以上0.7MPa以下
放水量 60L/min以上
吐出能力 個数（最大２）×70L/min以上
立上り管 呼び径32mm以上
水源水量 個数（最大２）×1.2㎥以上

呼水装置

・呼水槽は専用のものを設ける。
・容量は加圧送水装置を有効に作動できるものとし、減水警報装置及び呼水槽へ水を自動的に補給するための装置を設ける。

配管

・水源水位がポンプよりも低い位置とする。
・水源の水位がポンプより低い場合は吸水管にフート弁を設置し、その他のものは吸水管に止水弁を設置する。
・耐圧力は締切圧力の1.5倍以上に耐えるものとする。

加圧送水装置

・吐出量が定格吐出量の150%である場合の全揚程は定格全揚程の65%以上のものとする。
・ポンプは専用とし、吐出側に圧力計、吸込側に連成計を設置する。
・ノズル先端の圧力は0.7MPa以下とし、停止は直接操作のみで行われるようにする。

不活性ガス消火設備

設置

・移動式では、防護対象物の各部分から１のホース接続口までの水平距離を15m以下とする。
・駐車の用に供される部分及び通信機器室であって常時人がいない部分は全域放出方式とする。

起動装置

・手動式起動装置の操作部は１の防護区画又は防護対象物ごとに設ける。
・手動式の操作部は床面から0.8m以上1.5m以下に設ける。

貯蔵容器

・防護区画以外の場所に設ける。
・温度40°以下で温度変化の少ない場所に設ける。
・直射日光及び雨水のかかるおそれの少ない場所に設ける。

その他の基準

・ボイラー室その他多量の火気使用室の消火剤は二酸化炭素とする。
・防護区画の換気装置は消火剤放射前に停止できるものとする。
・起動装置作動から貯蔵容器の弁等の開放までの時間は20秒以上となる遅延装置を設ける。
・非常電源は１時間以上作動できる容量以上とする
・全域放出方式（二酸化炭素以外の消火剤）の防護区画には、避圧口を設ける。